海外で販売されている製品を自分自身で使用するために、個人または業者を通じて現地の販売店などから直接購入することが「個人輸入」です。 ですから個人輸入はとりわけ難しいものではありません。

ただし日本国内の販売店からお購入するわけではないので、ある程度の予備知識と海外（米国）の販売店の常識を理解しないと、せっかくのチャンスが難しくなってしまったり、「期待を裏切られる」など、残念な結果になってしまいます。

そこでこのページでは個人輸入のメリット、リスク、海外ショップ事情など、これから個人輸入を始める方へ知っていて欲しい豆知識をご紹介します。

個人輸入のメリット

個人輸入には、以下のようなメリットがあります。

• 日本国内では高いものを、現地価格で入手できます。
  商品や商品のカテゴリーにもよりますが、日本の価格の半額は当たり前。中には1/4以下の価格で購入出来る商品もあります。
• 日本未発売の商品や、入手が難しいグッズなども入手することができます。
• 円ドル間の為替レート変動のタイミングで更にお得になることもあります。

個人輸入のリスク

個人輸入は日本国内の販売店からの商品購入に比べ手間がかかります。また、購入をする上での消費者側の責任負担が大きくなります。

英語で読み書きする語学力が必要

間違った商品を受取った場合、また不良品が届いたときなど、販売店のカスタマーサービスと直接英語で商品の交換・返金手続きをしなければなりません。その際、返品のための送料はお客様負担となる場合がほとんどです。
また、店舗により返品手数料、返品期限などが異なりますので注意が必要です。

個人輸入は自己責任

個人で海外から購入した商品でも正しい輸入手続きが行なわれていない場合や商品が検疫の対象である場合、また日本の法律に触れる場合などにおいては、その責任は原則輸入した者が問われますので、購入前に十分な調査が必要です。
詳しくは、以下に記載されている、個人輸入にかかる費用、トラブルを避けるために、必ず知っておきたい事等を参考にしてください。

個人で直接海外の販売元から商品を購入する場合、商品代金（商品価格＋消費税）と国際送料（販売元からお届け先までの送料以外に、以下の料金がかかります。

検疫手数料

すべての商品に該当するわけではありませんが、検疫手続きが必要になった場合や、薬事法や食品衛生法などの定めにより所定の届け出が必要になる場合、所轄の検疫所あるいは税関より連絡があります。この時点で各種手数料が発生しますが、これにかかった費用はすべてお客様負担となります。
例えば、検疫手数料は１品目あたり7,000円かかります。これらの費用がかかって、高い買い物になってしまったというのは、個人輸入でよくあるトラブルのひとつです。

輸入税

海外から直接商品を購入する場合、「輸入税」がかかります。
輸入税は国内産業保護を目的に設けられている税金で、輸入税を支払わないと商品を受け取ることはできません。輸入税には関税、消費税、酒税が含まれます。関税や酒税の対象外の商品でも課税対象額が１万円以下の商品を除き、消費税は必ずかかります。

カード手数料

カード手数料は各カード会社の規定により為替取引（日本のカードで海外通貨による支払いを行なった場合）の際のレートとなり、一般に公開されている為替レートとは異なります。

個人輸入のリスクが不安だと思われる方は、当社（海外ショッパーズ）のような輸入代行業者を利用することをおすすめします。
輸入代行業者は、お客様の代わりに商品を発注し、各販売店から一旦商品を受け取ります。お客様との契約に基づいた検品等のサービスを行い、お客様のご希望の送付先に商品を発送します。

検疫が必要な場合は、その手続きの代行、関税がかかる場合はそれらの算出を行います。

お客様には個人輸入の場合にかかる費用のほかに、「輸入代行業者のサービス拠点までの国内送料」と「サービス料」をお支払いいただきます。
お支払は、これらの料金を含め、輸入代行業者に一括で支払うことになります。

サービス料

サービス料は、内容により料金が異なります。

決済手数料、着払い手数料

これらの手数料は、輸入代行業者によって異なります。

カード決済手数料

輸入代行業者によっては、カード決済手数料を別途課金する場合があります。
決済手数料は、決済金額（サービス料、国際送料など業者がお客様に請求する金額の合計）に対する割合となります。
この割合が大きい場合、注意が必要です。

着払い手数料

サービス料の支払いを「着払い」にした際、別途手数料が発生する場合があります。着払い手数料の有無、金額は輸入代行業者によって異なります。

国際送料とは？

お客様のお荷物を日本の住所に配送する運賃を指します。
金額は輸入代行業者が定める配送業者により異なりますが、運賃の中には航空貨物運賃、燃油サーチャージ、保管料、通関手数料、国内配送料、消費税が含まれます。

国際送料には上で説明した、検疫手数料・関税およびこれにともなう消費税は含まれていません。

料金の算出方法（航空貨物の場合）

国際送料は荷物の重さ、荷物の形状（大きさ）の２つの要素で決まります。
重量計で測ったものを実質重量といいます。それに対し荷物の３辺（縦・横・高さ）の長さを計り、その容積を重量換算してものを容積重量といいます。
換算に使われる計算式は配送業者によって異なります。実質重量と容積重量を求め、いずれか重たい（大きい）方で送料を決めています。

小さくても重いもの（バッテリーなど）は実質重量が適用される場合が主で逆に軽くても大きなもの（プラスチック製の玩具など）は容積重量が適用されます。

これまでの実績では容積重量が適用される場合が大半を占めています。詳しくは国際送料の目安をご覧下さい。

これから個人輸入を始める方に、知っておくと便利な豆知識を紹介します。

米国販売店の商品が日本と比較して安いのは？

一般的にアメリカは日本に比べて商品の価格（消費者物価）が安いと言われます。その理由のひとつとして『お客様サービス』の部分のコストをできる限り抑えていることがあげられます。

物販に対する日米の温度差を理解しましょう。

まず、時間に対する感覚ですが、日本のペースと比べてしまうと「遅いの一言」です。

したがって、お客様からの問い合わせ、出荷案内等に関してもあくまでマイペースで対応します。つまりオーダーをしてその日に出荷されるのではなく早くて数日後の出荷というケースが少なくありません。これが標準ですので、即日出荷あるいは翌日出荷をご希望の場合、別途料金を支払う場合もあります。

次にアメリカの国土が広い事が上げられます。日本の国土はアメリカのカリフォルニア州の面積とほぼ同じですので、米国内の配送には時間がかかります。通常、陸上輸送ですので約7日、日本のような翌日配送（到着）は期待できません。また、オーダー時にエクスプレス配送（2-3日）を選んでも、配送時間が2-3日短縮されるだけで、出荷手続きそのものが早くなるということではありませんのでご注意下さい。

トラブルに対する考え方の違い

日米の物販に対する温度差でもっとも顕著なものがトラブルに対する考え方の違いといえます。トラブルがあった場合、日本の場合は「お詫び」となりますが、アメリカには自分たちのミスをすぐには認めない文化があります。
しっかりとなんども説明すればそれなりの対応をします。ただし日本のような文面や態度は期待はできません。カスタマーサービス宛にメールで問い合わせるも、返答が無かったり、電話で問い合わせるも、長らく待たされるなど。結果、満足なお買い物ができない場合もありますがこれがアメリカでは「よくある事」です。

また、日本では考えにくい話ですが、複数の商品をオーダーした場合、何の連絡も無く、あるだけの商品を送ってくることはそれほど珍しいことではありません。その場合は配送伝票に「バックオーダー（入荷待ち）」の記載がされます。これが普通でひどいところでは「代わりの商品」を勝手に送ってくることがあります。これは一般的にアメリカ人は返品をわずらわしいと思ってはおらず、頻繁に行っているからです。しかし、これはあくまでアメリカの中の話で、日本から商品を購入した場合、返品はとてもやっかいなことになります。

アメリカの販売店の中には商品ページに在庫情報を記載せず、受注後に在庫確認を行うところがあります。その際、商品が在庫切れもしくは未入荷の場合「バックオーダー（入荷待ち）」として保留連絡の上、記載上の配送タームを大幅に過ぎてからの配送となる場合があります。３ヶ月にわたり入荷情報を引き延ばした結果、商品の製造中止が判明し、キャンセルとなった実例もあります。

個人輸入をはじめるにあたりこれらの例を含め、日米の商習慣の温度差を十分ご理解頂く必要があります。